厚生労働省の統計によると、
サラリーマンの定期健康診断の結果、異常所見のある方の割合が５１％
と初めて５割を超えました。（厚生労働省のプレスリリース）

最近、産業医の先生や産業保健師から、
４０代の社員が心筋梗塞や脳出血などで、仕事中に倒れてしまい
死亡したり、長期入院となる人が、本当に増えてきた
という話をよく聞くようになりました。

昭和の時代には、会社の定期健康診断で、異常所見のある人は、国内平均で１０％以下（１０人に１人未満）しかいなかったのですが、バブル期以降（昭和６３～平成２年頃）より毎年増えはじめ、今では２人に１人が、『健康ではない』という状態になっています。

検査項目として、もっとも異常所見率が高いのは、コレステロールです。

どうやら、コレステロールが異常値となってから、血管が切れる大病になるまで、約２０年という説があり（もちろん個人差はあると思います）、バブル期に２０代だった方が、４０代となり、２０年の間ずっと異常値を改善できなかった結果、血管が切れたり詰まったり、血圧が上昇したタイミング（月曜の朝の会議中に倒れる方が７０％以上だそうです）で、発症している。ということのようです。

現在、病気で１ヶ月以上の休職をされている方は、１０００人に４人程度と聞きますが、健康診断の結果があまりに悪化しているため（昭和の時代から５倍も悪化）、今後、１０００人に２０人（５０人に１人）の方が、定年を待たずに、脳・血管系の疾病などで、若くして死亡・入院する可能性があると推測することもできます。

健康診断実施後の事後フォローの大切さ

厚生労働省と労動基準監督署から、企業に対し、「定期健康診断における有所見率（異常所見のある方の割合）の改善に向けた取組の推進について」というパンフレットが2010年4月に出ています。

異常所見者に対し、医師の指導や治療開始の勧奨を企業がしていない場合、
健康配慮義務違反として労災認定や、損害賠償の請求を
企業や人事責任者が受けるリスクが高くなっていることをまず認識して頂き、
社員への注意喚起を健康診断の直後に実施することをくれぐれも御願いしたいと思います。

 

もちろん、会社に頼らず、自分の健康は、自分で努力して改善していくという意識を個々人が持つ必要があると思います。