産業医面談の面接の順番はどう決める

産業医の訪問前に、産業医面談の対象者を社員の中からピックアップしなければなりません。

月１回の訪問という企業が多いと思いますが、できれば、面談者の人数などは、年間計画をあらかじめ立てておくと、その後が楽です。

エクセルで作成した「年間計画表の様式」がありますので、ほしいかたはご連絡下さい。

法律上の優先順位をつけるとすれば、

①　過重労働者の面談（法律上の義務）
②　有所見者（H20/4以降は、特定保健指導として４０歳以上の社員は必須となります）
③　メンタル

の順です。
②については保健師でもOKですので、保健師がいない企業様には、是非ともご紹介させて下さい。

＜ポイント１＞なるべく役員・部長クラスから面談させましょう！

初めて、産業医面談を実施する企業の場合、
社内的に「産業医」という制度の理解や知識がない状態で、いきなり「面接」を始めた場合、社員の中で、小さな混乱が生じます。

例えば、上司のかたが産業医の制度を理解していない部署の部下が総務・人事から呼び出された場合、上司の方は大抵、「人事にマイナスの印象を与えないように。。。」などを示唆して部下を送り出したりします。

この結果、部下の方は、「何も問題はありません。元気です。」と答えることになりますが、健康診断の数値表が医師の手元にありますから、結局「治療を開始しましょうとか、通院するように指示を受けてしまいます」—-若い方は、通院の指示がでても、通院しないことが多いと思います—-

よくあることなのですが、総務・人事の方が役席者に気を使い、若い社員から産業医面談を始める傾向があるのですが、若い社員は、基本的には病気にかかっていない方が多く、もともと健康管理などにも興味もなく、時間の無駄だったなどと、上司に報告することになります。上司も、そんな面談だったら受けたくないと、後々まで、人事部のご担当者を困らせることになります。

上司の理解なくしては、運営はうまくいかないのです。それには、上司の方がご自身で「産業医面談」を受けていないと、結果として、全社的に、産業医面談としての機能が、働かなくなることがありますから、ご注意を！

面談の対象者は、なるべく上席者から、年功序列で抽出しましょう！